第48回日本医療福祉設備学会
2019年11月20日(水)、21日(木)開催

「活力持続型社会にむけて 進化・発展するヘルスケアエンジニアリング」
 ~高齢化、グローバル化へのハードとソフトの対応~

 第48回日本医療福祉設備学会は、2019年11月20日(水)、
21日(木)の二日間、例年通り、東京ビッグサイト会議棟において開催致します。

 どの分野においても未来を予測することは、難しいですが、その中で、人口推計は、確実性の高い未来予測です。日本は、今後生産年齢人口の数と割合がさらに減少し、「支える人」と「支えられる人」のバランスがますます崩れていきます。65歳以上と、生産年齢人口の構成をみると、2.3人で一人を支える状況から、2025年に2人をきり2040年には1.5人で、一人を支える状況になります。特に、医療・介護などの社会保障は、給付と負担のアンバランスが深刻です。

 全国の入院患者をみると、65歳以上の割合が7割以上となっています。さらに、その7割以上が後期高齢者です。 病院では、ADLの低下予防、転倒・転落予防、認知症の発見・ケアなどを強化する必要があり、「患者像」が明らかに変わってきています。一方の医療の提供者側も、平均年齢が上がっています。このように病院内の患者、職員ともに年齢構成など、以前に比べて その「像」が変化しており、医療福祉設備にも対応が求められています。

 更に、医療制度改革は、病院における職員数や業務量などに大きな影響を与えました。急性期の病院では、在院日数の短縮化などにより医療密度が増し、100床当たりの職員数は、年々増えています。これにより、患者当たりの面積は変わらずとも、職員一人当たりの面積は、10年と前と比べて 4分の3に減少しています。病院は、患者にとって居住空間ですが、長時間勤務する医療職にとっても生活空間であり、そこで働く職員の環境を 機能面や、必要スペース面などから、従来の考え方を見直す必要もあると思います。

 また、来年にオリンピック・パラリンピックを控え、年々増加傾向にある訪日外国人をはじめ、インバウンドの医療ツーリズムや、250万人を超える在留外国人への医療提供が課題となっています。

 昨今、このような状況をみると、日本の社会が、医療・介護の現場が、今後、活力を維持しながら発展していくには、どうすればよいのかを考えざるを得ません。そのような思いから、第48回日本医療福祉設備学会のテーマは、「活力持続型社会にむけて進化・発展するヘルスケアエンジニアリング」とし、副題として~高齢化、グローバル化へのハードとソフトの対応~とさせて頂きました。

 副学会長の郡明宏氏(鹿島建設㈱建築設計本部 建築設計統括グループ 専任マネージャー)と近藤彰宏氏(株式会社日建設計 設計部門理事 副代表 設計部長)とともに、活力と魅力に溢れた学会となるよう努力してまいります。

 これからの医療・福祉設備、その管理運営に関心を持つ多くの方々の参加を心よりお待ちしております。さらに、日ごろの皆さまの活動内容を当学会で発表頂きたくお願い申し上げます。

第48回日本医療福祉設備学会
学会長  石田 信之
(アイテック株式会社 常務執行役員)